昔からある新聞、テレビなどをマスメディア（オールドメディア）といいます。これらに一斉に叩かれる、（非難）されると政治家ならアウト、選挙に負けます。・・なのに、なのに、斎藤元彦兵庫県知事（47）は パワハラ知事、おねだり知事とあることないこと？をマスメディアにほじくられ報道されて、辞職に追い込まれた、のに、なのに、選挙に打って出て・・勝ちました。
マスメディアは公平中立で正しいという思い込みを潰した。
びっくりです。えらいです。
強い男というイメージが最大の理由
というか・・強いです。なぜ、こんなびっくりなことが起きたのか、答えは簡単です・・強い男というイメージが最大の理由です。安倍晋三さんが選挙に強かったのは朝日新聞が叩いても叩いても朝日新聞を敵視し負けなかった。岸田首相は朝日新聞と共産党と検察に叩かれてごめんなさい、ごめんなさいと謝りつづけて支持率をどんどん下げました。
もろもろの人々は、弱いリーダー、なんか求めません。
宗教学者・マシュー・テイラーの御託宣・・↓
「民主主義や多元主義、市民参加などの概念は、人類の歴史において非常に新しく導入されたものです。人類は長きにわたり、王や皇帝、部族の長など強い男に守られて生きてきました。「強い男」に惹かれるのはまさに人間の本性なのです」
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兵庫県知事選挙の得票確定 斎藤元彦氏、111万票で再選
兵庫県知事再選
2024年11月18日 9:44 日本経済新聞
斎藤元彦前知事（47）の失職に伴う兵庫県知事選が17日投開票され、無所属で出馬した斎藤氏が、いずれも無所属で元尼崎市長の稲村和美氏（52）や前参院議員の清水貴之氏（50）らを破り再選を決めた。各候補者の得票結果は次の通り。
↑ わぁ、圧勝、ですね、斎藤元彦さん（47）。2位との差が14万票もあります。。前回の知事選2021年より25万票増えているのだ、
批判の前に猛省すべきはマスメディア
【斎藤元彦氏再選】「SNSはフェイク」批判の前に猛省すべきはマスメディア、 無難な選挙報道がマスコミ不信を増幅
11/19(火) 11:32配信JBpress
【斎藤元彦氏再選】「SNSはフェイク」批判の前に猛省すべきはマスメディア、 無難な選挙報道がマスコミ不信を増幅(1/4) | JBpress (ジェイビープレス)
（田中 充:尚美学園大学スポーツマネジメント学部准教授）
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兵庫県の「出直し知事選」は、パワハラ疑惑などを内部告発された問題で失職した斎藤元彦前知事が再選した。元尼崎市長で自民や立憲民主党の県議ら党派を超えて支援を受けた稲村和美氏ら無所属新人6人を破っての“圧勝”だ。厳しい選挙戦とのマスメディアの当初予想は、もろくも外れた。それは、7月の都知選における「石丸現象」や、10月の衆院選での国民民主党の大躍進に続く、「マスメディアの敗北」とも言える。
3つの選挙に共通するのは、メディアの取材が及びづらい無党派層を中心としたSNSからのうねりだ。インターネット上で広がった斎藤氏を支持する声の多くは、今回の選挙戦を「ネット世論vsマスメディア」の“代理戦争”に見立てていた。権力を監視するはずのマスメディアが、民意から敵視される対象となっている現実が浮き彫りとなった。
■ 都知事選、衆院選に次ぐ「マスメディアの敗北」
「影響力増すネット」（朝日新聞）
「SNS『空中戦』で勢い」（読売新聞）
「SNS駆使 支援のうねり」（毎日新聞）
「SNS戦略 支持広げる」（産経新聞）
「熱狂的支持 SNS奏功」（東京新聞）
斎藤氏が再選を果たした要因を分析した一般紙（18日付朝刊）各紙は、SNSの存在価値の大きさで見出しを打った。
読売新聞が投票を終えた有権者を対象にした出口調査では、投票の際に最も参考にした情報として、「SNSや動画投稿サイト」をあげた人の9割が斎藤氏を支持。毎日新聞社と神戸新聞社によるインターネット調査では、10～20代の投票先の7割近くが斎藤氏だったという。共同通信の出口調査でも、斎藤氏は10～30代で稲村氏の2倍以上の支持を得たと報じられた。
先の東京都知事選では、東京ではほぼ無名だった前広島県安芸高田市長の石丸伸二氏がが2位に食い込んだ。衆院選では、国民民主党が「年収103万円の壁」の引き上げを公約に掲げて議席を大幅に増やした。これらに続く今回の兵庫県知事選の結果は、SNSに起因する若者を中心とした無党派層の票の流れが、既存のマスメディアはまったく読み切れていない、という構図を浮き彫りにした。
マスメディアは選挙戦におけるSNS投稿を、過激で誤った内容が含まれ信ぴょう性が乏しい情報もあるとして危険性を指摘する。しかし、そのような「危ない情報」になぜ、有権者は信頼し、投票行動を決めるのだろうか。なぜ、テレビや新聞などのマスメディアの影響力は薄れているのか。
兵庫県知事選翌日の大手新聞各社の紙面は、SNSの影響力の大きさを報じる一方、既存メディアに対する有権者、特に若者の不信を招いた根本的な要因を検証した記事は見当たらなかった。
既存のマスメディアは、選挙報道における取材体制や記事におごりや先入観はなかったか、真摯に検証する必要がある。
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