真子さん（30）と夫の小室圭さん（30）、お二人は現在、NWでお暮らしです。
夫の圭さんがいつまでも司法試験に不合格のパラリーガル（法律事務所事務）では通りません。三度も連続不合格となると・・法律事務所も解雇かも・・米国滞留ビザも更新されなくなる可能性も高い。ならば弁護士試験は諦めて大学教授、学者の道への転身と。現職のNW弁護士のおすすめです。
アメリカでは弁護士になるより大学教授、学者になるほうが簡単なのか？
小室圭、司法試験不合格でも「大学教授」「学者」という意外な抜け道
週刊女性2022年5月24日号に出ています。
何らかの“力”で7月の試験に臨むことができたとしても、再々不合格だった場合は窮地に追い込まれることに。
「事務所をクビになれば、就労ビザは当然与えられませんし、眞子さんの配偶者ビザでは圭さんは働くことすらできません。安定したNY滞在のためには合格が必須なのです」
アメリカに滞在し続ける“抜け道”
紙一重な立場の圭さんに対し、NY州弁護士資格を持つ清原博氏はこう指摘する。
「2度目の不合格を受け、圭さんは“合格点に5点足りず、とても無念”と話したと報じられていますが、この発言からは“いかに惜しかったか理解してほしい”という気持ちと“次は受かるだろう”という甘えが見受けられます。
そもそも、
圭さんからは“弁護士になろう”という熱意があまり感じられません。
本気で試験合格を目指す人は、ロースクールのカリキュラムの合間を縫って論文を執筆することなど考えず、その時間は勉強に費やします」
圭さんは、学生を対象にしたビジネス法律コンペに2年連続で論文を応募し、’19年に準優勝、’20年に優勝している。
「圭さんは“学者肌”のようで、1つの課題に対して時間をかけて調べて分析し、論文にまとめる作業は得意。昨年4月に圭さんが公表した、金銭トラブルを説明する28ページの文書は、一般の方にとっては読みにくかったと思いますが、緻密な分析と整った体裁は、学者としては素晴らしかったです」（清原弁護士、以下同）
その“長所”は、試験では不利に働いてしまうことも。
「限られた時間で数多の問題をテキパキこなさなくてはならないのに、1つの問題を得点にならないところまで深く考えてしまい、点数が伸び悩むパターンだと思います」
再々受験ともなればプレッシャーは計り知れず、勝算は見えないというが、
「次の試験もうまくいかなければ、弁護士よりも大学教授や学者といった“向いている道”へ進めばよいと思います。もう1度大学に入学して博士課程に進めば、学生ビザが発給されるため当面の間はアメリカに滞在できますし、圭さんも、心の奥でその“抜け道”を歩みたいという気持ちがあるからこそ、勉強に身が入らず、油断が垣間見えるのではないでしょうか」
弁護士デビューを諦める─。帰国を回避する驚きの“カラクリ”が、ふたりの余裕な表情のワケなのか。
いや、まいります、圭さんからは弁護士になる熱意が感じられません。アメリカ滞在が目的なのかもしれません。ならば、このような手、学生ビザ、もあるのか。
弁護士諦める小室氏が見出す新たな活路は学生ビザ？
MAG2ニュースが伝えています。
https://www.mag2.com/p/news/538732
3度目のNY司法試験に挑戦するとみられている小室圭さん（30）だが、周囲や関係者から聞こえてくるのは3度目も厳しいとの声。弁護士事務所でアシスタント業務をしながら、勉強を続けるという大変さは並大抵のことではなく、合格は遠のくばかり…。そんな中、小室さんに一筋の光明が差す事態が訪れるかもしれない。
弁護士は諦めるべき？小室さんが見出す新たな活路
小室さんは日本にいた頃、都内の法律事務所でパラリーガルとして勤務していたものの、大学は国際基督教大学（ICU）教養学部でもともと法律を学んでいない。そのため、かねてから「弁護士は厳しいのでは」との指摘があった。
そんな小室さんに対し、「弁護士を諦め、大学教授になるという選択をしてはどうか」との声があがっている。
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小室さんは応募したコンペで2019年に準優勝、2020年に優勝。一部では否定された金銭トラブルに関する28ページに及ぶ説明文章も、「緻密な分析と整った体裁は、学者としては素晴らしかった」と言及した。
5月6日には、所属する法律事務所「ローウェンスタイン・サンドラー」の公式サイトに長文レポートが掲載され、3人の執筆者の中に小室さんの名前があったことが報じらており、文章力は確かなようだ。
弁護士の道を諦め、博士過程に進むためにもう一度大学へ入学すれば、学生ビザが発給され、かねてから懸案事項のアメリカ滞在問題もクリアできる。まさに“抜け道”といっても過言ではない。
勝算が低いNW司法試験に挑み続けるより、小室さんにとってはメリットが多いのではないか。本来の長所に立ち返り、大学教授への道を目指す方が、小室さんにとってはむしろ幸せな道かも知れない。
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学者の道は“皇室特権”＆真子さんの”ロイヤルマネーで楽々
合格率が厳しい司法試験を諦めて、大学教授を目指せば万事うまくいきそうだが、もちろんそこには高いハードルが待ち構えている。
1つはアメリカの大学の高い学費で、州立大学は米国民であれば年間9,000ドルなのに対し、外国人だと約25,000ドル。さらに私立大学になると年間約35,000ドルもかかる。
さらに学生に戻れば無収入。夫人の眞子さん（30）もメトロポリタン美術館の正規職員にならないままだとO-1ビザを取得できず、今まで通りの留学帯同ビザとなるため眞子さまも働けず、完全に収入は断たれる。
家賃が月約55万円と言われるヘルズ・キッチンのマンションにこのまま住み続ければお金は減る一方で、とてもじゃないが生活を続けていくことはできない。
となれば、やはり頼らざるをえなくなるのは眞子さんの“ロイヤルマネー”。
1億円ともいわれる眞子さんの貯蓄、それに加えて、上皇ご夫妻が生前贈与するとされている年間1,800万円もの“仕送り”をあてにすることになりそうだ。
大学生という名のニート状態にもかかわらず、“年収1800万円”の高給取り。この手厚いサポートで新たな道を目指す方が、明らかに楽な道といえるだろう。
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お～！ 一見、ふらちなプラン？ でも現実的な・・・
この提案者、NW弁護士清原博氏とは・・・
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1970年11月20日（51歳） 日本 富山県生まれ
1994年に東京外国語大学外国語学部英米語学科卒業後、司法試験に合格。
司法修習を修了後、東京地方裁判所裁判官や法務省民事局付検察官に着任。
その後、米国ロースクールに留学し、法学修士号（LL.M.）取得及び法学博士号（S.J.D.）
前期課程修了。
ニューヨーク州及びカリフォルニア州司法試験に合格し、弁護士登録。
米国の法律事務所で働き、帰国後「むさし国際法律事務所」を開業。
専門分野は国際取引法、国際金融法、アメリカ法、航空・宇宙法、知的財産法。
2008年からカンボジア司法省で法律整備、普及活動に尽力し、
2013年にカンボジア政府の法律顧問に就任。
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写真：清原博弁護士
まとめ
もしかすると小室圭・真子夫妻も・・・これでスッキリとおもわず膝を打ったかもしれません。最初からそうすればよかった？
ま、人生さまざまです。どう生きようと自由です。その自由にはマスコミ、国民の視線から自由になる自由はないのがロイヤルファミリーですね。
①アメリカの大学に入学する。
②修士課程に進学する。
③論文を書く。
④学位を得る。
・・・という手順・・・踏めるかな？